オンラインカジノは国内よりもむしろ世界的に人気を集めています。
世界的な人気が国内にも波及しているのですが、今後オンラインカジノはどのような流れとなるのでしょうか。
日本国内の情勢も踏まえて調べてみました。
オンラインカジノと諸外国
オンラインカジノが登場したのは1995年のこと。
ギャンブルが盛んなイギリスでの登場は、らしいといえばらしい話です。
ブックメーカーなど、イギリスでは様々なギャンブルが盛んですし、1995年と言えばWindows95の登場年。
世界的に見ればインターネット元年と言っても過言ではない年です。
但し、登場当初から今のようなスタイルで営業していたわけではありません。
なぜなら、2018年現在と1995年とではインターネットに関する技術、リテラシー、そして法整備。
どれをとっても雲泥の差がありました。
現在でこそインターネット上における法整備も整いつつありますが、当時はまだまだインターネット上に対してどのような法解釈をすべきなのか、インターネットの登場を想定していない時期に作られて法律をインターネットに当てはめるのは難しい部分があったのは言うまでもありません。
ですが現在ではインターネットの進化に合わせた法整備が行われていますので、オンラインカジノに関しても今後、今以上にインターネットが進化したとしてもその都度技術に合わせた法律と共に進化していくことが予想されています。
日本の現状と今後
日本国内に関しては、そもそもカジノが法律では認められていません。
つまり、言葉は厳しいのですが「違法」です。
カジノが違法である以上、オンラインカジノも違法と見られがちです。
ここでポイントとなるのが、我が国では合法ではないという認識が強くても、実際にオンラインカジノが違法ではない国もあるのです。
先に挙げたイギリスはもちろんですが、マカオ、さらにはアメリカの州によってもオンラインカジノを合法としている所もあります。
現実世界であればその土地ではその土地の法律が適用されますので、日本国内にカジノの姿を見ることはありませんが、カジノが合法の国であればカジノの店舗を見かけることも珍しくありません。
2018年7月現在、国会ではカジノに関する法案が可決されましたので、将来的にはカジノが全面的に合法になる可能性もあると考えても良いのですが、仮に合法となったとしても施行されるまでには日数がかかるのは仕方のない事と言えます。
オンラインカジノの場合は？
国内ではまだカジノは法律で認められていませんが、オンラインカジノとなると少々話が変わります。
なぜなら、インターネットにおける法解釈は、人ではなく、サーバーの設置場所なのです。
つまり、カジノが合法の国のサーバーに設置されているオンラインカジノであれば、カジノが現状では合法とされていない日本に住んでいる人間であっても楽しめるのです。
そして、インターネットには国境などありませんので、どの国のサーバーに置かれているコンテンツであれ、どこからでも楽しめます。
つまり、日本人でもオンラインカジノを楽しめることになるのですが、気を付けなければならないのはオンラインカジノ業者です。
「カジノが合法の国に置かれていればOK」と言われても、そもそもどの国のサーバーに置かれているものなのかなど、分からないものです。
普段気軽にインターネットを楽しんでいる中で、サーバーが置かれている国を意識するようなことはそうそうないのではないでしょうか？
そこで留意すべき部分がオンラインカジノのトップページです。
オンラインカジノのトップページを確認してみよう
オンラインカジノのサイトを見ると、どこから認可を受けているのかが表示されています。
認可があるということは、いわば「適法」「合法」になりますので、そのようなオンラインカジノであれば楽しんでも何も問題ありません。
一方、認可がない、あるいは認可が実際に得たものではなかったり、偽造しているのではないかと思われるようなものの可能性もありますので、認可マークを見て、番号を調べてみるなどするとよいでしょう。
ちなみにオンラインカジノの認可はその国の行政が行っています。
つまり、認可を受けているオンラインカジノ業者は「国が認めた健全な業者」になります。
オンラインカジノはインターネット上で手軽に楽しめるとはいえ、ギャンブルであることは間違いありません。
ギャンブルである以上、何よりも求められるのが公平さです。
オンラインカジノの場合、コンピューターのプログラムを楽しむ形になりますので、店舗のカジノ以上に公平性や透明性が求められています。
そのため、行政側としても申請があったオンラインカジノ業者すべてを認可しているのではなく、認可を出すにあたってはどのような業者なのか調べます。
仮に基準を満たしていないなと思ったら当然ですが認可は出せませんので、オンラインカジノを楽しむ際、認可の有無は必ず確認しておくとよいでしょう。